日本の場合の内定取消というのは「会社は自分を守ってくれない」というあたりまえのことを早く体験でき、自分で生きていくことや、会社を選ぶ眼を養うことにつながるので、長い眼で見ればマイナスではないと思います。
ある程度の年齢でリストラになった場合、会社にどっぷり漬かってしまっており、再起することが難しくなるケースもあると思いますが、資本主義である限りはリストラは付き物ですから、リストラになっても職を変えやすい仕組みや社会インフラを整備することが政治の仕事でしょうし、個人としては柔軟な適応力があれば逞しく生きていけますので不況で落ち込むのは得策ではありませんね。
50％というパレスチナの失業率からすれば日本の今の状況は経済活動に環境というもうひとつの変数が入り経営の方程式が変わったゆえの質の転換期間と考えれば大したことはありません。またしても、トリガーをアメリカからもらった訳ですね。
